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2021/1/17 Google広告

Google広告の目標広告費用対効果とは?利用前に抑えるべきポイント全解説

広告を運用する際に、費用対効果が思うように合わないことはありませんか?

そんなとき、「目標広告費用対効果」が解決に導いてくれるかもしれません。

とはいえ、

  • 目標広告費用対効果ってそもそも何?
  • コンバージョン値の最大化との違いは?
  • デメリットを知っておきたい

という方もいるのではないでしょうか。

そこで本記事では、目標広告費用対効果のメリット・デメリットから設定方法まで、初心者でもわかるようにまとめました。

目標コンバージョン単価を使いこなせば効果の改善も期待できるため、ぜひ参考にしてみてください。

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目標広告費用対効果とは?

「目標広告費用対効果」とは、Google広告の自動入札機能の1つです。

目標広告費用対効果を設定すると、指定した目標費用対効果(tROAS)でコンバージョンを獲得できるよう、入札金額が自動で調整されます。

▼例えば、目標費用対効果を500%に設定すると、10,000円の広告費で50,000円の売上(コンバージョン)を生み出そうと自動調整します。

設定する際のイメージは以下の通りです。

なお、2021年より自動入札機能「コンバージョン値の最大化」でも目標とする費用対効果を指定できるようになりました。実質的に目標費用対効果と統合されています。

Google公式ヘルプ「スマート自動戦略の構成に関する変更」に詳細が記載されているので、参考にしてみてください。

【参考】ROASとは「広告がどれだけ売上貢献したかの指標」

ここで簡単に、今回よく出てくる用語や混合しやすい用語の説明をいたします。

用語 説明 計算式
ROAS(Return On Advertising Spend) 広告費用対効果 広告費に対する売上割合(%) 売上÷広告費×100
tROAS(Target Return On Advertising Spend) 目標広告費用対効果 広告費に対する目標売上割合(%) 同上
CPA(Cost Per Action) コンバージョン単価 コンバージョンあたりの単価(円) 広告費÷コンバージョン数

ROASとは、直訳すると「広告費に対するリターン」となり、広告がどれだけ売上貢献したかの指標のことです。

また広告運用において、CPAも費用対効果の指標としてよく利用されます。これは「コンバージョンあたりの単価」を指します。

ROASもCPAも広告の費用対効果という意味で使って問題ありません。ですが効果を売上額と捉えるか、コンバージョン件数と捉えるかの違いがあります。

一般的にROASは高いほど良く、CPAは低いほど良いです。

広告運用においてよく出てくる用語のため、覚えておいていただけたらと思います。

目標広告費用対効果が向いているシーン・向いていないシーン

次に入札戦略「目標広告費用対効果」の向いているシーン・向いていないシーンをご紹介いたします。

 向いているシーン
  • サイト上で売上が発生するビジネス(ECサイトなど)
  • 商品ごとの利益率が大きく異なる場合
向かないシーン
  • 問い合わせたあと営業や来店を経て売上が発生するビジネス

目標広告費用対効果は、目標の売上を目指していく入札戦略のため【コンバージョン=売上】でなければいけません。

また商品ごとの利益率が異なるケースでは、運用者がそれぞれの利益率を把握し、キーワードごとに入札単価を指定する必要があります。

このような際に目標広告費用対効果を使うことで、効率的な運用が可能となります。

逆に、営業が必要なBtoBビジネスや、来店型のビジネスはあまり適していません。なぜならコンバージョンが発生した時点ではその売上額を決定することができないからです。

こういった場合は「目標コンバージョン単価」など他の入札戦略の利用をおすすめします。

目標コンバージョン単価について知りたい場合は、以下の記事を参考にしてください。

目標広告費用対効果の3つのメリット

目標広告費用対効果には以下3つのメリットがあります。

  1. 売上データを取得しやすい
  2. 売上の貢献度に合わせて様々な施策を行える
  3. 広告運用の労力が軽減できる

順番に解説していきます。

1.売上データを取得しやすい

目標広告費用対効果は計測に必要な過去の売上や、将来の売上データ予測を入手しやすい指標です。

そのため、広告パフォーマンスを測定する際のハードルが下がります。

2.売上の貢献度に合わせて様々な施策を行える

広告が売上にどれほど貢献しているかを計測する上で、目標広告費用対効果は重要な指標となります。

費用対効果が高い広告には予算をより多く配分し、逆に低い広告の場合はクリエイティブの改善を実施するといった調整が可能です。

3.広告運用の労力が軽減できる

ECサイトなどで数多くの商品を販売している場合、商品ごとの売上規模や利益率を考えながらキーワードの入札単価を手動で調整するのは、かなりの労力です。

そんな時、目標広告費用対効果を使えば、Googleがデータを基に自動で入札単価を調整してくれるため、手間を省くことができます。

削減した時間をクリエイティブ改善や新しいキーワードの発掘などに使うことで、より広告成果の向上に繋げられます。

目標広告費用対効果2つのデメリット

次に、目標広告費用対効果のデメリットを2つ紹介いたします。

  1. 投資した費用に対して本当に利益が出ているかわからない
  2. 目標ROASを高く設定しすぎると配信量が抑制されることがある

順番に解説していきます。

1.投資した費用に対して本当に利益が出ているかわからない

目標広告費用対効果はあくまで広告効果を売上ベースで示す指標です。そのため、投資した費用に対して本当に利益が出ているのか実態がわからない場合があります。

「アカウント全体として利益が出ていたとしても、個別アイテムごとに見ると赤字」というケースも起こり得ます。

そのため、目標広告費用対効果を利用する場合も、利益が出ているのか定期的にチェックが必要です。

2.目標ROASを高く設定しすぎると配信量が抑制されることがある

広告主や運用者としては、なるべく広告費に対してなるべく高い売上リターンが獲得できるのが理想です。

しかし導入後、設定した目標ROASが未達の状態が続くと、配信量が抑制されてしまい逆にコンバージョンが減ってしまうということが起こり得ます。

過去の実績ROASより高い目標ROASを設定してしまうと、このような状況が起こりやすいです。

まだ理想のROASに達していない場合は、目標とする成果を創出できるアカウントを作ることから始める必要があります。

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目標広告費用対効果を利用する2つの条件

目標広告費用対効果を利用するための条件は2つあります。

  1. 直近30日間のコンバージョン数50件以上が目安
  2. 設定後は最低でも2週間程度の学習期間が必要

順番に説明していきます。

1.直近30日間のコンバージョン数50件以上が目安

目標広告費用対効果を上手く機能させるためには、過去30日間にコンバージョンが50件以上発生している必要があります。

十分なコンバージョン数がないと、上手く最適化がかかりません。

そのため、作成したばかりのキャンペーンで目標広告費用対効果を使用することは避けた方が良いでしょう。

2.設定後は最低でも2週間程度の学習期間が必要

目標広告費用対効果を設定したら、最低でも2週間程度の学習期間が必要です。

少なくとも設定後2~3週間ほどは学習期間として様子を見なければいけません

学習期間中は設定をむやみに変更したりはせずに経過を見守りましょう。

目標広告費用対効果の設定方法

ここでは、目標広告費用対効果の設定方法を解説します。

  1. Google広告の管理画面から①「キャンペーン」をクリックし②対象のキャンペーンを選択して③編集をクリックします。
  2. 「入札戦略を変更」をクリックします。
  3. 入札戦略を選択します。
  4. 目標広告費用対効果に設定したい%の割合を入力し最後に「適用」をクリックします。

目標広告費用対効果以外の自動入札戦略6つ

Google広告では目標広告費用対効果以外にも6つ自動入札機能があります。

入札戦略 説明
目標コンバージョン単価 指定したコンバージョン単価以下でコンバージョン数を最大にできるように入札単価を調整
コンバージョン数の最大化 予算内でコンバージョン数を最大化するように入札単価を調整
クリック数の最大化 予算の中でクリック数が最大になるように入札単価を調整
コンバージョン値を最大化 設定したコンバージョン値が予算の中で最大になるように入札単価を調整
目標インプレッションシェア 設定された広告の掲載場所とその場所に表示される割合を目標として入札単価を調整
視認範囲のインプレッション単価(GDNのみ設定可能) 視認可能となる可能性が高い位置に広告が表示されるよう入札単価を調整

下記記事にて自動入札機能ついては解説しています。

ここでは、混合されやすい他の自動調整機能との違いを解説していきます。

コンバージョン値の最大化と目標広告費用対効果の違い

「コンバージョン値の最大化」と「目標広告費用対効果」は現在統合されています

コンバージョン値の最大化は、これまで予算内でコンバージョン値が最大になるように調整される機能でした。

しかし、2021年から目標とする広告費用対効果も指定できるようになり、実質的に「目標広告費用対効果」と同じ働きができる機能となっています。

もちろん、コンバージョン値の最大化において目標広告費用対効果を指定せず利用することも可能です。

目標広告費用対効果のまとめ

本記事のまとめ

  • 目標広告費用対効果とは、指定したROASを目指してコンバージョンを獲得できるよう入札単価を自動調整する機能
  • ECサイトなど複数商品があり、サイト上で売上が発生するビジネスにおすすめ
  • 目標ROASは高く設定しすぎないよう注意

目標広告費用対効果は、効率的にコストパフォーマンスの良い広告運用を目指す際におすすめの入札戦略です。

ECサイトなどサイト上で売上が発生し、かつ一定のコンバージョン実績(過去30日間で50件程度)がある場合、ぜひ試してみてはいかがでしょうか。

とはいえ、導入には理想とする費用対効果が創出できるアカウントである必要があります

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投稿者

浜中 広助
浜中 広助株式会社WALTEX 代表取締役
株式会社WALTEXにて、デジタルマーケティング支援会社を経営。
経歴:オプトで運用型広告コンサルタント→サイバーエージェントグループのウエディングパークにて、アドテク事業部立ち上げメンバーとして運用型広告の営業→WALTEXを創業。Speee様、KUMON様、VOYAGE MARKETING様など大手から中小企業まで支援実績多数。

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